2020年度事業計画

もくじ
I.  基本方針
II. 個別事業概要

I.基本方針

　2020年、国連は創設75周年を迎える。また、1995年に北京で開催された第4回世界女性会議から25周年でもある。さらに、2030年を達成期限として2016年から実施されている「持続可能な開発目標（SDGs）」が実施5年目を迎えるなど、2020年は、様々な意味で節目の年である。
　創設75周年を機に、国連は、多国間主義を通じた平和、人権、繁栄の重要性を再確認し、それらへの歩みを一層強化しようとしている。これは、ヒューライツ大阪が使命とする「国際人権基準」の日本への浸透を通じた大阪、関西、そして日本での人権の実現とも密接に関係している。
　2020年度も、ヒューライツ大阪は、2012年の一般財団法人化に際し確認された、「府民の国際的な人権感覚の醸成」という定款上のミッションに引き続き取り組んでいく。現在の大阪と日本の人権状況を踏まえ、なすべき事業を丁寧に検討し、日本における、国際基準に則った人権の実現に向けて一層の努力を傾ける。

　2020年度は、以下の2点を重点課題に掲げ、事業を実施する。

１）北京＋25

　前述のとおり、2020年は、1995年に北京で開催された第4回世界女性会議から25周年（北京＋25）にあたる。同会議で採択された北京行動綱領の進捗状況を検証し、ジェンダー平等を実現するための行動を加速する年として、様々な活動がおこなわれることになっている。ジェンダー平等に積極的に取り組んできたヒューライツ大阪では、この機を捉え、ジェンダー課題に焦点を絞った事業を展開する。その際には、ジェンダー平等をSDGsの第一歩と考え、北京＋25とSDGsを統合させる形で取り組む。人口の半分を占める女性の問題が見えず、声が聞こえない社会は持続可能な社会からはほど遠い。また、複合差別、移住女性の人権、ビジネスと人権等、ヒューライツ大阪が経験と知見を蓄積してきた課題を北京＋25と関係づけることに注意を払う。

２）SDGs

　実施5年目を迎えるSDGs（持続可能な開発目標）は「誰ひとり取り残さない」ことを中心理念としている。ヒューライツ大阪では「SDGsは人権目標そのもの」と考え、情報を発信し、活動してきた。「SDGsと人権」というテーマでの講演依頼も増えているところである。2019年からは、「（一社）SDGs市民社会ネットワーク」の共同代表理事としてもSDGsの推進に関わっている。17の目標からなるSDGsは、各目標の相互の関連性を強調しており、その意味で、現在の世界の様々な課題を人権の視点から理解できる貴重なツールである。2019年12月に日本政府がSDGs実施指針を改定し、SDGs実施に向けた気運が高まっていることも踏まえ、「誰ひとり取り残さない」「持続可能な社会」の実現には人権の視点が不可欠であることを丁寧に打ち出していく。これまで実施してきたすべての事業についても、SDGsとの関連を十分に意識して事業を企画・実施する。

　これらの2つの柱を、これまで継続的に実施してきた「複合差別」「移住者／移民」「ビジネスと人権」「人権教育」事業と統合させる形で実施する。

　事業を企画するにあたっては、2019年度同様、以下の2点に特に留意する。

1. 人権という言葉や概念に対し、「わかりにくさ」「とっつきにくさ」「他人事感」を感じている人たちに、人権の意味、意義、重要性を、人権概念の真髄をそこなうことなく伝える。
2. 世界人権宣言採択後の国際人権基準の発展の過程で、新たに認識が深まり、重要と考えられるようになってきた問題への理解を広める。

　事業の実施にあたっては、引き続き、以下の指針を尊重する。

1. ヒューライツ大阪が伝える人権は「国際人権基準」である。それは、人が人間らしく生きるために、また公平で公正な社会をつくるためになくてはならないものである。
2. わかりやすく身近なものとして「国際人権基準」を伝えるため、ウェブサイトやSNSを通じた効果的な情報発信を心がけ、発信力の高いセミナーや研修が実施できるよう努力する。
3. 条約監視機関による日本報告書審査をモニターするなど、2009年に取得した国連の特殊協議資格を活用し、国連を通じた国際人権保障を目的とする活動にも可能な限り積極的に関わる。
4. 特に大阪府民・市民・企業などに対し、「国際人権基準」に関する理解を広げ、さまざまなニーズに応える事業を継続する。とりわけ、マイノリティなど権利を侵害されやすい立場に置かれている人びとの人権状況に着目し、複合的・交差的な差別／権利侵害を受けている人びとに注意を払う。
5. 事業実施にあたっては、専門的な知識と経験を持つ個人や団体との協力により活動の幅を広げ、事業の質を高め、より多くの人々に人権のメッセージが届き、人権課題の解決に資することができるよう努める。

　ヘイトスピーチの蔓延、ジェンダーに基づく暴力への不処罰、ネットを中心とした外国籍住民や社会的弱者への無理解と不寛容、移住労働者・移民・難民への排外的態度等、人権の保障を脅かす喫緊の課題が日本と世界には山積している。ヒューライツ大阪は、これまで以上に国内外の状況を的確にとらえることに力を注ぎ、大阪そして日本の社会に「国際人権基準」が浸透するよう「人権情報センター」としての役割を果たしていく。

　限られた人的・財政的資源のなかで、上記に掲げた目標に向かって期待される役割を担うため、以下の重点事業を設定する。

2020年度の重点事業

1. ヒューライツ大阪が蓄積してきた経験と実績が、現在の大阪そして日本社会が抱える問題の解決に貢献するよう、以下のような事業を重点的に実施する。
   1. 【外国籍住民の権利をめぐる諸課題】
      　在日コリアンに対するヘイトスピーチ、技能実習生をはじめとする移住労働者、移民、外国ルーツの子どもの教育等、従来から日本に在住する外国籍住民および就労・留学・国際結婚などにより新たに日本で暮らし始めた外国籍の人たちの人権課題に焦点を当てる。
   2. 【ジェンダーに関わる諸課題／複合差別】
      　権利が侵害されやすい人たちの様々な課題のなかでも、特にジェンダーに関連する差別、不平等、暴力などの人権課題に焦点をあてる。その際、国籍、障害、世系などのアイデンティティとジェンダーが交差する複合的・交差的差別に留意する。SOGI（性的指向・性自認）に関する人権課題にも注意を払う。2020年が北京会議25周年であることを踏まえ、他の団体と協力しつつ「北京＋25 in関西」事業を企画する。
   3. 【ビジネスと人権】
      　市民の視点に立ち、関係団体と協力・連携しつつ、企業を対象とする研修教材の普及等を通じて、国連「ビジネスと人権に関する指導原則」を始めとする国際基準の浸透と実現に貢献する。ヒューライツ大阪は、「ビジネスと人権NAP市民社会プラットフォーム」には副代表幹事として関わっている。2020年度に予定されている日本政府の「ビジネスと人権に関する国別行動計画」公表を念頭に置き、企業活動における人権の保障に資する事業を展開する。
   4. 【人権教育】
      　日本における人権教育の推進に資することを目的として他国の先進事例から学ぶと同時に、国内における効果的な人権教育の実施に結びつく活動を実施する。ヒューライツ大阪の使命が設立当初より変化した現在、アジア・太平洋地域における議論や会議については、上記の目的との関連に十分に留意する形で参加や関与を検討する。
   5. 【人権条約の実施推進】
      　日本およびアジア・太平洋地域における人権諸条約の実施状況に関する情報収集や成功事例の紹介をおこなう。包括的な差別禁止法の制定、国内人権機関の設置、個人通報制度の受諾等、人権条約機関から勧告されている諸課題に留意し、国際人権基準の実現への貢献を念頭に置く。
2. 事業実施にあたっては、ウェブサイト、フェイスブック、Eメール、ツイッターなど、インターネットやSNSを活用した効果的な情報発信に努める。

II.個別事概要

1、情報収集・発信事業

① 日本語と英語のウェブサイトのコンテンツ充実と発信力の強化

　日本語サイトは、タイムリーな人権ニュースやヒューライツ大阪の活動を紹介する「お知らせ」を迅速に掲載するとともに、国際人権基準に関するわかりやすいコンテンツを充実させる。英語サイトは、引き続き日本における人権問題およびアジア地域における人権課題をより多く発信することに努める。
　2019年度に引き続き、データ量が増え複雑化したコンテンツの構成を整理し、見やすく、探しやすく、使いやすくすることに注力する。
　また、ウェブサイトによる情報発信と並行し、フェイスブックなどSNSの活用による発信方法を工夫し、受信者の対象拡大など発信効果の向上に努める。

②国内外の会議参加や団体訪問を積極的に推進

　最新情報の収集、ネットワーク強化のため、国内の会議参加や団体訪問を積極的に行う。活動から得られる成果をウェブサイト、ニュースレター、SNSなどを通して情報発信する。
　海外出張については、会議の趣旨と会議参加により期待される効果を勘案して出席を検討し、重要度の高い会議に参加する。11月にスイス・ジュネーブの国連で開催される「第10回ビジネスと人権フォーラム」やフィリピン・セブで開催される「2020年アジア・プロボノ会議」などを予定している。

③ 資料の収集・整理

　アジア・太平洋地域の人権状況や人権教育、国際人権基準に関する資料を収集し、資料閲覧に訪れた府民・市民の利用に供する。2020年1月末時点の所蔵図書（逐次刊行物除く）は10,217点で、所蔵数は必ずしも多くないものの貴重なものを含んでおり、書誌情報の管理を維持する。また重点事業に関する資料は積極的に収集する。貸出サービスについては引き続き、会員の紹介者への貸出など貸出対象を広げたり、収集資料に関する情報を発信するなどし、利用促進を図る。

2、調査・研究事業

① 「企業の社会的責任と人権」の普及と促進

　重点事業のひとつとして取り組んできた経験と実積に基づき、2020年度も以下の事業を実施する。
　その際、ビジネスと人権に取り組む企業団体やその傘下の個別企業との連携・協力関係をこれまで以上に深めるとともに、政府の「ビジネスと人権に関する行動計画」（2020年半ばに公表予定）に伴う関心の高まりに対応する。

1. ビジネスと人権に関わる基本的な内容の企業内への浸透を重視し、そのツールとして『人を大切に―人権から考えるCSRガイドブック』（第三版）とeラーニング教材の普及に引き続き努める。
2. ビジネスと人権を分かりやすく伝えるパンフレットを作成する。
3. 企業における人権やCSR担当者をターゲットに、ビジネスと人権の基本的な内容を分かりやすく伝えるセミナーを企画、実施する。
4. 「ビジネスと人権」や「SDGsと人権」など、幅広く普及させるべきテーマのセミナー等を、企業のみならず市民・NGO等も含めてターゲットとし、企画、実施する。
5. ウェブサイト、「企業と人権インフォ」、Eメールインフォ等を活用し、ビジネスと人権に関する情報発信力を高める。「ビジネスと人権NAP市民社会プラットフォーム」「SDGs市民社会ネットワーク」「社会的責任向上のためのNPO/NGOネットワーク」などの市民社会組織や個人とのネットワークを発展させ、協力・連携関係の強化に努める。

② 対話を通じた人権教育ワークショップなど人権教育推進のためのプログラム実施

　これまで、人権教育の課題とニーズを丁寧に把握するために、地域社会において人権教育を実践している人たちと連携し、少人数での対話型ワークショップを行うことに重点を置いた事業を継続的に実施してきた。2020年度も引き続き、この方針に基づいた事業の実施を重ねるとともに、対話型ワークショップから得られた知見を踏まえ、今の人権教育に必要な視点やリソースを提供するというアウトプットに向けた事業を企画する。
　また、2018年度に世界人権宣言70周年記念事業として発刊した『人権ってなんだろう？』（解放出版社、2刷）の普及宣伝に引き続き努める。

③ スタッフ研修　

　スタッフの業務に必要なスキルや知識を向上させるための研修を実施する。

3、研修・啓発事業

① 北京+25

　重点課題で述べたとおり、第4回国連世界女性会議（北京女性会議）から25周年であり、またSDGｓの目標5：ジェンダー平等の実現という目標にも呼応するという趣旨にのっとり、この機を捉え、大阪をはじめ関西においてジェンダー平等に取り組んできた関係団体や市民団体とのネットワークを活用し、大阪、そして日本社会の25年を振り返り、未来を展望するための議論と学びの場を作る。具体的には、いわゆる女性センターや研究機関、労働組合等との協働の取組みの可能性を探り、シンポジウムや連続学習会などを開催する。

② 国際人権条約の国内実施のモニタリング

　2020年は、8月に障害者権利委員会による障害者権利条約の第1回日本政府報告審査、10月に自由権規約委員会による自由権規約の第7回日本政府報告審査が予定されている。これらの審査に関わる情報収集に努め、日本への勧告などについてウェブサイトやセミナー、「国際人権ひろば」などを通して情報発信していく。自由権規約委員会の審査に関して、ジュネーブに行きモニターすることを検討する。
　ヘイトスピーチをめぐる課題に関して、大阪府市の条例、国の法律の実施状況をフォローするとともに、他の自治体の取り組みに関する情報収集や啓発活動を行う。　

③ 韓国済州島スタディツアー

　重点事業のジェンダーに関わる諸課題／複合差別について、日韓の市民交流を通して学ぶ企画として、韓国・済州島へのスタディツアーを企画する。大阪は植民地時代から現在に至るまで済州島出身の人たちと深い歴史的つながりがある地域である。今回は、ジェンダーの視点で、過去の歴史を含め、現在の女性たちの経済活動、まちづくりの取組を学ぶ。

④ 移民・ 移住労働者の人権に関する情報収集・啓発

　移民・移住労働者など外国籍住民や外国につながる子どもたちの直面する課題に関する情報を当事者や支援者、市民に伝える。とりわけ、政府が2019年度から着手した「外国人材の受入れ・共生のための総合的対応策」の実施に関して、特にジェンダーの視点からモニターしていく。
　移民・移住労働者の権利保障に取り組む市民団体と協力し、多民族・多文化共生に向けた啓発活動に取り組む。

⑤ 人権映画の上映会

　2019年度に続き、継続を望む声を受け、大阪市立男女共同参画センターと共催で人権映画の上映会を開催する。特にこれまで人権を身近に感じる機会がなかった人たちが、人権の意義や内容の理解を深める契機となるような映画を上映する。

⑥ マイノリティ女性に対する複合差別情報収集・学習会

　2019年度からの継続事業として、当事者団体との協力・連携を通じて、サイトの改善と内容の充実を図り、このテーマに関する理解を深め、当事者のエンパワメントにつながるセミナーなどを実施する。

⑦受託事業

　ヒューライツ大阪のスタッフの講師派遣について引き続き広報し、自治体、学校、NPO/NGO、企業、宗教団体などが企画する人権研修を受託する。また、大学などの研究調査に関わる業務協力についても、ヒューライツ大阪の活動趣旨に適う場合には積極的に受託する。

⑧ ワン・ワールド・フェスティバル for Youthなどイベントへの参加

　国際協力に関わるNGO、大学、政府機関、国連機関が大阪に集まり活動紹介や交流イベントを行う「ワン・ワールド・フェスティバル for Youth」などに参加し、ヒューライツ大阪の活動を広く伝える。ワークショップなどの企画も積極的に検討する。

⑨共催事業：NPO/NGO、学校関係などの団体との協力・共催事業の推進

　ヒューライツ大阪の活動の趣旨と合致するセミナー開催などの事業を、他団体との協力のもとに共催することによって、ヒューライツ大阪の企画の充実を図るとともに新しい層への啓発を模索し、ネットワーク強化、およびヒューライツ大阪の認知度を高める。

⑩タイムリーな機会を得た学習会

　人権に関する様々なトピックを切り口にして、わかりやすく親しみやすい学習会「じんけんカタリバ」を2019年度に引き続き開催する。その一環として、「SDGsと人権」をテーマとした企画を検討する。
　さらに当初の事業計画に含まれていない場合を含めて、タイムリーなテーマや重点課題に関連する企画などに関わる機会を得た場合、必要に応じて学習会を開催し、府民・市民に人権情報を提供する。

⑪インターン受入れ・人材養成事業

　人員体制を考慮しつつ、国内外の大学院生・大学生などからのインターンの希望があれば引き続き受け入れる。インターン生がヒューライツ大阪の事業に関わる機会を設け、実務経験の場を提供することで、国際人権基準を理解する人材の育成に資するとともに情報受発信の充実にもつなげる。

4、広報・出版事業

①ニュースレター「国際人権ひろば」、「FOCUS」の発行

　国内外における人権に関する最新の動きや重要なトピックや伝えると同時に、ヒューライツ大阪の会員や関係者とのネットワークの媒体として、ニュースレターを引き続き発行する。日本語の「国際人権ひろば」は年6回2000部、英語の「FOCUS」は年4回300部発行する。「FOCUS」は郵送するとともに電子ファイル化し（PDF、HTML）、国内外に送信する。
　また日英のニュースレターの記事は、ウェブサイトに継続して掲載する。国内外のニーズに応えるコンテンツとして内容の充実、および読みやすさを追求する。

②“Human Rights Education in the Asia-Pacific（アジア・太平洋における人権教育）”（英語）Vol.10の企画編集・出版

　毎年、アジア・太平洋地域の学校教育および生涯教育を含む幅広い人権教育の実践報告を収集・出版している。書籍はアジア各国の人権機関、NGO、政府機関等に配布するとともに、全文をウェブサイトに掲載している。この事業を通じて、地域における人権教育に関する情報を蓄積している。2020年度は、 “Human Rights Education in the Asia-Pacific”（英語）Vol.10の企画編集・出版を行う。

5、情報サービス事業

① 会員の拡大と会員サービスの充実

　ヒューライツ大阪の支援者を増やし、安定した収入を確保するために、リーフレットの活用などによって継続して会員の維持と拡大を図る。事業参加費の割引・無料などの会員サービスを積極的に伝えることを含め、機会をとらえて会員募集の広報を行う。

②Eメールインフォの発行

　ヒューライツ大阪が開催するセミナーや、人権ニュースをはじめウェブサイトの更新情報などを、個人・団体に、タイムリーに伝えるために「Eメールインフォ」および「企業と人権インフォ」を発信する。また、会員、役員に対しては、より詳しい情報を提供する「Eメール会報」を引き続き発信する。

③情報・研修などについての国内外からの相談や見学・視察への対応

　ヒューライツ大阪が蓄積する資料・情報や研究・研修に関する相談に応じるとともに、適切な人権関連機関を紹介するなどの情報サービスに努める。また会員からの人権啓発・研修の企画に関する相談があれば、積極的にサポートする。教育関係団体の見学希望についても、可能な限り対応する。

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